防犯意識が高まる中、自宅などに防犯カメラの設置を検討している人も多いでしょう。
防犯カメラにはさまざまなタイプがありますが、導入コストを抑えたい場合は設置工事が不要のカメラを検討すると良いでしょう。
 
ただし、設置工事が必要な防犯カメラを自分で設置するのは避けたほうが無難です。施工が不十分だと、防犯カメラとして機能を活用できなかったり、故障の原因になったりする恐れがあります。
 
今回は、防犯カメラの設置工事について失敗例を紹介しながら、その対策方法を解説します。また安心して防犯カメラの設置工事を依頼できる業者の選び方や設置工事の費用目安を紹介します。

防犯カメラの設置工事とは？

防犯を意識する人が増加するなか、防犯カメラの設置を検討する人の中には「自分で設置したい」と考えている人もいるでしょう。
 
しかし、防犯カメラを設置するには多くの工程があります。設置する場所によっては高所での作業が必要になったり、防犯カメラの種類によっては電気工事の専門資格が不可欠だったり、自分で設置するのがむずかしいケースも多いです。
 
一般的な防犯カメラの設置工事の工程は以下のようになります。

• カメラの電源引き込み工事工事
• カメラ同軸線LAＮケーブル配線工事
• 配線を保護隠蔽する配管工時
• カメラ配線の取り込み工事

 
なお、上記の工程の際は壁や天井に穴を開ける場合もあるため、専用の工具が必要になるケースもあります。
 
ただ、防犯カメラにはさまざまな種類があり、中にはコンセントを指すだけの置き型カメラなど工事が不要のタイプも多いです。しかし、置き型タイプの防犯カメラの多くは固定されていないため、衝撃で角度が変わってしまったり、持ち去られたりするおそれがあります。
 
また電源工事が不要なタイプの防犯カメラであれば、電気工事士の資格がなくても設置自体は可能です。ただしその場合、設置する位置や角度が間違っていると、防犯カメラの役割を果たすことができません。
 
実際、自分で防犯カメラを設置したところ録画映像に問題があり証拠にならないといった場合も少なくありません。
施工に関しても、仕上がりが雑で見栄えが悪かったり、最悪の場合はカメラの故障の原因になったりする可能性もあります。
 
次の項では、防犯カメラの設置工事の失敗例を紹介します。自分で防犯カメラの設置を検討する際は参考にしてください。

防犯カメラ工事でありがちな5つの失敗

防犯カメラの設置目的は、空き巣などの犯罪の抑止だけでなく、犯罪行為の証拠を残すという役割もあります。
 
しかし防犯カメラを設置したものの、防犯カメラの設置位置や角度が悪く、証拠となる映像が録画されていなかったというケースもあるのです。
また、不十分な施工が原因で防犯カメラが故障してしまい、修理費用が発生するおそれもあります。
 
ここでは、防犯カメラの設置に失敗したケースとはどのようなものがあるのか紹介します。

設置位置が高すぎた

防犯カメラを設置する際は、設置位置やカメラの角度が重要です。
カメラの設置場所が高すぎると、出入りする人の頭上から見下ろす形で撮影されるため肝心の顔がはっきりと映らず、それが誰であるのか確認ができません。
顔がわからなければ人物の特定は難しいため、撮影データがあっても犯罪の証拠として認められない可能性があるのです。
 
こういった失敗を防ぐためには、防犯カメラを設置する目的や効果を十分理解している業者に設置を依頼しましょう。

配線が露出している

防犯カメラを設置した際、配線が露出したままにしておくとケーブルが断線し、防犯カメラが動かなくなるおそれがあります。
 
防犯カメラを設置する際は、天井裏の隠蔽工事や配管を利用しての工事、場所によってはケーブル類を防水カバーなどで覆うといった処理をおこなうのが一般的です。
かならず適切な配線の処理をおこないましょう。
 
こういった失敗を防ぐためには、防犯カメラの施工に関して十分な知識と技術を持つ業者を選びましょう。

逆光で映像が見えない

屋外に防犯カメラを設置する際、設置位置や角度が悪いとカメラのレンズに直接太陽光が差し込み逆光になってしまう可能性があります。
逆光で撮影してしまうと映像が暗くなり、人物などの判別がつきません。そのため、犯罪や事件の証拠として使うことはむずかしくなるでしょう。
 
こういった失敗を防ぐためには、防犯カメラを設置する目的や効果、機能を十分理解している業者に設置を依頼しましょう。

屋内用カメラを屋外に設置した

防犯カメラは、基本的に屋内用と屋外用の2種類があります。屋外用カメラは、防じん・防水仕様なため、屋内カメラにくらべて価格が高額です。
 
自分で防犯カメラを設置する人のなかにはコストを抑えようとして、屋内用の防犯カメラに簡易的な防水シートで覆いテープで固定するなど、ずさんな対応をおこなうケースがあります。
しかし、防水シートで覆っても雨や砂埃などを防ぐのはむずかしく、防犯カメラの故障につながりかねません。
 
屋内カメラを屋外に設置することは可能ですが、その場合は「ハウジング」という機材が必要です。ハウジングとは、水滴や直射日光・ホコリなどから防犯カメラを保護できる箱や機材のことです。
 
屋外に防犯カメラを設置する場合は専門的な知識や技術が必要となるため、工事実績が豊富な設置業者に工事を依頼することで失敗を防げるでしょう。

配管などがしっかり固定されていない

防犯カメラの配線をカバーする際は配管や専用カバーを使用するのが一般的です。しかし、固定が不十分だと配線が配管やカバーごと壁や天井から外れてしまい、断線などの原因になるケースがあります。
 
こういった失敗を防ぐためには、防犯カメラの設置工事に関して十分な知識と技術を持つ業者に工事を依頼しましょう。

防犯カメラ設置を依頼する業者の種類

防犯カメラの設置工事を専門業者に依頼する場合、主な候補は次の4種類の業者があげられます。

• 防犯カメラ専門店
• 電気工事業者
• 家電量販店
• 警備会社

 
ここでは、それぞれの業者について、設置工事費用や土地扱っている防犯カメラ本体価格の目安、メリット・デメリットを紹介します。

防犯カメラ設置業者比較一覧表

各業者の特徴を一覧表にまとめました。業者ごとの特徴やメリット・デメリットについては次項で詳しく解説します。
なお、一覧表記載の設置工事費用・本体価格は、防犯カメラ1台あたりの価格になります。
複数台のカメラを設置する場合は、1台当たりの工事費・価格は安くなる傾向です。
 
【防犯カメラ設置業者別一覧表】

防犯カメラ設置業者別メリット・デメリット

ここでは防犯カメラ設置業者ごとの特徴やメリット・デメリットについて解説します。

防犯カメラ専門店

防犯カメラ専門店のメリットは、取り扱っている防犯カメラの種類が多いため、最適なカメラを見つけやすい点です。
またスタッフも防犯カメラに関する知識が豊富なため的確なアドバイスを受けることができるので、本当に必要な機能を備えた防犯カメラを選ぶことができます。
 
設置に関しても、カメラを設置する現地を確認したうえで工事がおこなわれるため、大きな防犯効果が期待できます。加えてアフターサービスも手厚い場合が多く、カメラ設置後に問題があっても安心です。
 
一方デメリットは、販売している防犯カメラの価格が高めな点です。
カメラ本体の購入費用を含めて8万〜15万円程度の工事費用が必要になります。費用に幅があるのは、カメラ本体の機能やスペックによって価格が異なるためです。
 
また先に述べたように設置工事前に現地確認の工程が挟まれるため、実際の施工まで時間がかかるのもデメリットと言えるでしょう。

電気工事業者

電気工事業者を選ぶメリットは、設置費用が安価な点です。
防犯カメラは自分で購入しておく必要がありますが、型落ちなど割安なカメラを選ぶなどすればコストの削減につながります。
 
業者によって工事料金は異なりますが、簡単な設置工事であれば1万円程度から、複雑な工事内容でも5万円ほどで工事をおこなってもらえます。
 
電気工事業者を選ぶデメリットは、防犯カメラ専門の工事業者ではないため防犯に関する知識は多くない点です。加えて電気工事のプロであっても防犯カメラの施工実績が豊富とは限らないため注意が必要です。
 
また設置後に不具合が起きた場合、原因を把握しにくい点もデメリットと言えます。カメラに原因があったのか、施工に問題があったのか、責任の所在を明らかにできないケースもあるため注意しましょう。

家電量販店

電気量販店で防犯カメラを選ぶメリットは、店頭で実際にカメラの機能などを確認できる点です。設置工事も購入後、その場で申し込むことが可能です。
 
防犯カメラ専門店の店頭でもカメラの確認はできますが、家電量販店の方が安い場合が多いです。なお、家電量販店で取り扱っている防犯カメラ本体の価格は2万〜8万円程度になります。
 
デメリットは、防犯カメラの設置工事を依頼できるのは、該当する店舗で設置工事対象の商品を購入した場合に限られる点です。工事費用については家電量販店によって異なるため、店頭で確認する必要があります。
 
また家電量販によっては設置工事をおこなっていない場合もあります。その場合はカメラだけ購入して、設置は電気工事業者などに依頼することになります。
 
家電量販店で防犯カメラの購入を検討する際は、設置工事をおこなっているかどうか、事前に確認しておきましょう。

警備会社

警備会社では、ホームセキュリティプランのひとつとして防犯カメラを提供しています。防犯カメラだけでなく、鍵のこじ開けや窓への衝撃などを感知できるセンサーや駆けつけサービスなど総合的でより強固な防犯対策をおこなえるのが警備会社を選ぶメリットです。
 
デメリットは、警備会社が提供する防犯カメラはセキュリティプランに含まれているため、対象のプランを契約し、毎月一定額の料金を支払う必要がある点です。
 
また防犯カメラなどの機材は買取またはレンタルが選べます。買取の場合は設置費用とカメラ本体費用を含めて20万円以上が相場になります。
 
初期費用や月額料金がかかるため、防犯カメラ以外のサービスが不要な人には向きません。

防犯カメラの設置業者選びで重視すべきポイント

防犯カメラの設置業者を選ぶ際はどのような基準で選べばよいのでしょうか。
ここでは設置業者を選ぶ際に重視したいポイントを紹介します。

そもそも設置工事が本当に必要かどうか検討する

防犯カメラの設置には、カメラ本体費用のほかに設置するための工事費用が発生します。できるだけ防犯カメラの導入費用を抑えたい場合は、設置工事が不要な簡易設置タイプの防犯カメラを検討しても良いでしょう。
 
設置工事が不要な防犯カメラには高機能タイプも多数あり、置くだけで使用できるタイプやクリップなどで固定できるタイプ、ネジで簡単に固定できるタイプなど、さまざまな種類があります。
いずれも電気工事が不要なので設置するために特別な資格は必要ありません。
 
ただし、簡易設置タイプの防犯カメラは簡単に取り外せるため持ち去られるおそれがあるため注意が必要です。
設置場所を選ぶ必要はありますが、機能的に問題がないようなら、設置工事が不要なタイプの防犯カメラを選ぶことでコスト的にも時間的にも節約することができるでしょう。

目的や用途に合う性能のカメラをすすめてくれる

用途や目的、予算にあった防犯カメラをすすめてくれる業者を選びましょう。
防犯カメラの種類はたくさんあるため、業者のアドバイスは大変役立ちます。しかし、中には「最新機種で高性能」という理由だけで高額の防犯カメラをすすめる業者もいるでしょう。
 
どういった目的で防犯カメラの設置を検討しているのかを業者に伝え、それに沿って親身にアドバイスしてくれる業者は信頼できます。

設置費用だけでなく維持費も重視する

防犯カメラの設置業者を選ぶ際は、カメラの本体価格や設置費用を重視する場合が多いですが、設置後の維持費も無視できません。
 
防犯カメラの維持費は録画データの保存にかかる費用やメンテナンス費用などが該当しますが、設定額は業者によって異なります。
 
たとえば、録画データの保存にハードディスクを使用している場合は、数年ごとにハードディスクの交換が必要となり、3万円程度の交換費用が維持費として発生します。
クラウドタイプの防犯カメラの場合はデータ保存費用として、月額2,000円程度が必要です。
 
またメンテナンス費用は、メンテナンスの回数や内容によって幅があります。
 
カメラ本体価格や設置費用が安くても維持費が割高なケースもあるため、あらかじめ維持費の金額や内容を確認しておきましょう。

施工実績が豊富かどうか

防犯カメラの施工実績が豊富な業者を選びましょう。
業者のホームページには、施工件数（年間・累計）や施工内容などが掲載されているため、簡単に実績を確認できます。
 
 
施工件数が多ければそれだけ経験が豊富であると考えられます。
なお、実績を確認する際は件数だけでなく、設置場所などにも注目しましょう。
 
たとえば、オフィスや店舗などを中心に防犯カメラの設置をおこなっている業者の場合、一般家庭へのカメラ設置は得意でないことも考えられます。また逆のケースもあるでしょう。
 
防犯カメラは設置場所や用途・目的によって、選ぶカメラや施工方法が異なります。そのため、自分にあった施工ができるかどうか確認することも大事です。

設置後のアフターサービスが手厚い

防犯カメラ設置後のアフターサービスが手厚い業者を選びましょう。
たとえば、使い方がわからない場合や故障した際の対応方法の確認が必要です。
 
防犯カメラの操作方法などについては、ホームページなどに「よくある質問」として記載されているか、チャットなどのヘルプ機能はあるかなどを確認しましょう。
故障時に連絡できる365日24時間受付窓口の有無や、実際にどのくらいの時間で修理に来てもらえるのか、保証期間、修理費の要不要などの確認をしておくと、いざというときに安心です。

防犯カメラ設置にかかる費用

ここでは防犯カメラの設置工事にかかる費用の目安を紹介します。

カメラ本体の価格帯

防犯カメラ本体の価格は、搭載されている機能やスペックによって大きな幅があります。
1万円以下で購入できる簡易タイプのカメラもあれば、多機能かつ高スペックの防犯カメラは10万円を超える場合も少なくありません。
 
一般家庭向けの防犯カメラの場合、2万～5万円程度の価格帯のものが選ばれやすいです。この価格帯の防犯カメラであれば、高画質録画、夜間撮影、動体検知などの基本的な機能を備えています。
 
防犯カメラ本体は、用途や目的にあった機能やスペックを備え、かつ予算に納まるように選びましょう。

設置工事費用の目安

防犯カメラを設置するための工事費用は、カメラのタイプや設置場所、設置業者によって異なりますが、一般的な工事費用は部品・材料費込みで1万～10万円程度が目安になります。
 
たとえば、屋内に防犯カメラを設置するよりも屋外に設置する場合の方が高くなることが多いです。また電気工事が必要になったり、高所での作業が必要だったりする場合も工事費は高くなりがちです。
 
なお、設置工事が不要の電気工事が不要な電源内蔵タイプの防犯カメラを選べば設置工事費がかかりません。コンセントに差すだけのタイプや電池を使用するタイプなど、さまざまな種類があるので防犯カメラの導入費用を抑えたい人におすすめです。

まとめ

設置工事が必要なタイプの防犯カメラは、施工に失敗してしまうと故障の原因になるおそれがあります。また防犯カメラの設置位置や角度が悪く、証拠となる映像が録画できないケースもあるのです。
このような失敗を防ぐためには、専門的な知識や技術を持つ、工事実績が豊富な工事業者に工事を依頼することをおすすめします。
 
それでも自分で防犯カメラを設置したい場合は、設置工事不要の防犯カメラを選ぶと良いでしょう。
適切な設置方法を選び、防犯カメラの効果を最大限活かしましょう。

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