導入が急激に増加している「デジタルサイネージ」は、ディスプレイなどを使用して広告や情報・ニュースなどのコンテンツを配信します。
 
集客やマーケティングの強化につながるデジタルサイネージですが、具体的な導入メリットやどんな種類があるのか、詳しく知らない人も多いようです。
 
そこで今回は、デジタルサイネージについて、おすすめの種類や導入するメリット、導入手順について解説します。

デジタルサイネージとは？

「デジタルサイネージ」は「電子（デジタル）看板（サイネージ）」とも呼ばれ、液晶モニターやプロジェクターなどのディスプレイやタブレットなどの電子機器に広告やニュース、案内情報などを表示するシステムや装置を言います。
 
デジタルサイネージはさまざまな場所で活用されており、屋外のビル壁面に設置された大型ビジョンをはじめデパートやショッピングモールなどの大型商業施設、路面店のような小型店舗では店舗ごとの広告や販売に関するニュースなどが配信されます。
駅構内ではタッチ機能を利用した、多言語対応の案内板として使用される例も増えています。
 
また飲食店では、メニュー兼オーダーシステムとして導入されるケースも多いです。
そのほかにも病院や役場などの行政機関、工事現場などでも広く導入されています。
 
従来の看板とデジタルサイネージの大きな違いは、静止画だけでなく動画を音声とともに表示できる点です。画像を切り替えたり、音声を乗せたりすることで通行人へ視覚と聴覚に情報を強烈に伝えることが可能なのです。
 
更に、デジタルサイネージで表示する情報（コンテンツ）はインターネットなどを利用して、入れ替えが簡単におこなえます。
従来の紙製ポスターのように張り替えや入れ替えの必要がないため、最新の情報をリアルタイムで配信することができるのがデジタルサイネージの強みと言えるでしょう。
 
あらゆるジャンルの情報発信がおこなえるデジタルサイネージは、今後はさらにさまざまな業界や分野で活用されることでしょう。

デジタルサイネージのメリット

ここではデジタルサイネージを導入するメリットについて紹介します。主なメリットは以下のようになります。

• コンテンツ配信に手間や時間がかからない
• 高クオリティなコンテンツを自作できる
• マーケティング施策の改善

コンテンツ配信に手間や時間がかからない

デジタルサイネージに表示させるコンテンツの差し替えは、インターネット経由や、USBメモリから直接おこないます。従来の紙ポスターのように、古いものを剥がした後に新しいものに張り替える必要がないため、時間も手間もかかりません。
 
また配信予約ができるタイプのデジタルサイネージであれば、あらかじめ配信日時に設定しておけば、自動的にコンテンツの配信が開始されます。
 
そのほかにも、ひとつのディスプレイ画面をいくつかに分割して、それぞれに別々のコンテンツを表示したり、配信予約を曜日ごとや時間帯ごとに細かく設定できたり、さまざまな運用をおこなうことも可能です。
 
このようにコンテンツの切り替えを瞬時におこなうことで、最新の情報を発信することができるので集客にチャンスを逃しません。

高クオリティなコンテンツを自作できる

デジタルサイネージで配信するコンテンツは、専用のソフトを利用して自作することも可能です。
コンテンツのレイアウトを最初から手作業で組み上げるのは時間もかかり大変です。
しかし、ソフトの種類によって異なりますが、専用テンプレートを利用し、写真とテキストを組み合わせるだけで高クオリティのコンテンツを簡単に作成できます。
 
ただし、デジタルサイネージ用ソフトでは、できることに限界があります。
複雑なコンテンツを作成したい場合は、コンテンツ制作をデジタルサイネージ会社に依頼しましょう。
 
コンテンツの作成をデジタルサイネージ会社に依頼する流れについては、後述する『デジタルサイネージの導入手順』にて解説します。

マーケティング施策の改善

デジタルサイネージを活用することで、従来よりも効率よくマーケティングがおこなえます。
 
たとえば、デジタルサイネージとAIカメラを連動することで、その広告を見た（興味を持った）人の性別や年齢などのデータを収集し、今後の集客や商品開発に活用できます。
 
また、タッチパネル式のデジタルサイネージ（インタラクティブタイプ）であれば、利用者がどのような情報を検索したのかといったデータを分析することでコンテンツの効果を計ることが可能です。
 
このようにデジタルサイネージを活用することで、集客や宣伝目的だけでなく、今後のコンテンツ作成や配信タイミングなど、さまざまなマーケティングの参考にできるのです。

デジタルサイネージの種類

デジタルサイネージは、設置場所の違いやディスプレイとして使用するデバイス機器の違いなど複数の種類があります。ここでは主なデジタルサイネージの種類について解説します。

スタンドアローンタイプ

デジタルサイネージに用いられるディスプレイ本体にプレーヤーが内蔵されており、USBメモリやSDカードに保存されたコンテンツを読み込み、ディスプレイに表示します。
 
インターネットに接続する必要がないため、ネット環境がない場所でもデジタルサイネージを使用できるのがメリットです。
 
基本的に遠隔操作はできないので、コンテンツを入れ替える際は、USBメモリやSDカードを取り換えなくてはなりません。
ただし、デジタルサイネージの種類によっては配信スケジュールをあらかじめ設定しておくことも可能です。その場合はコンテンツの配信時間を任意に指定することができます。
 
単独でデジタルサイネージを利用する際におすすめです。

クラウド型（ネットワークタイプ）

インターネットのクラウド上にコンテンツを保存しておき、必要に応じてディスプレイに送信し配信をおこないます。
インターネット接続ができる環境でなくては利用できませんが、1台のパソコンから複数台のデジタルサイネージに一斉配信をおこなうことも可能です。
 
またインターネットを利用することでコンテンツの管理がおこなえるため、遠隔地にいても簡単にコンテンツの配信がおこなえるのもメリットです。
 
またクラウド型のデジタルサイネージは、サーバー構築や保守・管理が不要です。そのためサーバ―が必要なデジタルサイネージと比較すると、少ない初期費用や管理コストで運用することができます。
 
複数台のデジタルサイネージを一括で管理したい場合におすすめです。

インタラクティブタイプ（タッチパネル式）

画面に直接触れて操作する、「タッチパネル式」のデジタルサイネージです。
コンテンツを提供する側と利用する側（ユーザー）でコミュニケーションが取れることから、「対話型デジタルサイネージ」と呼ばれることもあります。
 
インタラクティブタイプのデジタルサイネージは、さまざまな機能を付加したい場合におすすめです。
 
一般的なものであれば、商業施設内に設置されたインタラクティブタイプのデジタルサイネージを操作してフロアガイドから店舗位置などの情報を検索することで、これまでよりも快適にショッピングや食事を楽しめます。
 
AIカメラと連動させてタッチパネルの利用者の顔から年代や性別などを分析し、その情報を基に利用者のニーズにマッチしたコンテンツを表示することで、より高い集客や販売などの効果が期待できます。
 
そのほかにも、空港や駅構内、観光案内所に向けた多言語対応タイプや、情報拡散を目的としたSNSとの連携機能を搭載したタイプなど、インタラクティブタイプのデジタルサイネージは種類が豊富です。

デジタルサイネージ導入のポイント

ここではデジタルサイネージを導入するにあたって、重視すべきポイントについて解説します。

ニーズにあった機能が搭載されているか

デジタルサイネージを導入する際は、導入目的や利用者のニーズに応じた機能を搭載した機種を選びましょう。
 
デジタルサイネージに複数の種類があります。前述した「スタンドアローンタイプ」や「クラウド型」のように、コンテンツの配信おこなう際にインターネットを使用するかしないか、「インタラクティブタイプ」のようにタッチパネル式がどうかなどです。
設置する場所が屋外か屋内かによっても選ぶべきディスプレイは異なりますし、大きさも違ってきます。
 
また予算によっても選べる範囲も決まってきます。導入費用はディスプレイが多機能で高性能なほど高額です。
 
たとえば、広告として店頭に単独で設置するデジタルサイネージであれば、タッチパネル機能がなくても十分ですし、コンテンツの差し替えが手間でなければ、コスト面からスタンドアローン対応がおすすめです。
 
このように導入目的や予算など、総合的に判断して最適なデジタルサイネージを選びましょう。

コンテンツ制作・管理が容易か

デジタルサイネージで配信するコンテンツは、自分で作成・管理するほか、デジタルサイネージ会社に外注することも可能です。

自分でコンテンツを作る場合は、簡易な静止画であればPowerPointなどで作成できますし、動画でもデジタルサイネージ専用ソフトを用いることで制作できます。
 
配信の管理に関しても、1店舗のみであれば自分で管理することもむずかしくありません。複数台のデジタルサイネージを管理する場合でも、クラウド型などインターネットを利用して、一斉配信するなどの管理は比較的容易です。

またデジタルサイネージの中でも高機能タイプのものを選べば、配信日時などをこまかく設定できるため、負担が軽くて済みます。
 
しかし、コンテンツ作成やデジタルサイネージの台数が多く管理に負担を感じるのであれば、コンテンツ制作や管理をおこなっているデジタルサイネージ会社に業務委託することも可能です。
 
デジタルサイネージの導入目的をはじめ、どこに設置するのか、どういったコンテンツが必要なのか細かな要望をヒアリングしたうえで、最適な提案をしてもらえます。またコンテンツや配信の管理もおこなってくれるため手間がかかりません。
 
ただし、デジタルサイネージ会社に業務委託する場合は導入費用（ディスプレイの購入費やコンテンツ制作費、ランニングコストなど）が発生します。
 
求めるコンテンツの内容や運用するデジタルサイネージの台数、予算などによって、どちらを選ぶのかは変わってきます。
自分でコンテンツの制作・管理などをおこなうのであれば、できるだけ負担が少なくて済むものを選びましょう。

ディスプレイの置き場所は適切か

デジタルサイネージを導入する際は、設置場所に適した設置方法を選びましょう。
デジタルサイネージの設置方法には、地面や床に置くスタンドタイプや壁掛けタイプ、天井から吊り下げるタイプ、ビル壁面に設置する大型ビジョンタイプ、プロジェクションマッピングタイプなど、さまざまな種類、大きさがあります。
 
たとえば、ショッピングモールのテナント入口に設置するのであれば、場所に余裕があればスタンドタイプを、省スペースを意識する場合は壁掛けタイプがおすすめです。
イベントに出店するのであれば、設置や移動、撤去も簡単にできるスタンドタイプが適してします。

なお、「スタンドアローンタイプ」を選んだ場合は、コンテンツの差し替えが容易にできるかどうかも確認しておきましょう。

デジタルサイネージの導入手順

ここではでデジタルサイネージの導入からコンテンツの制作・運用・管理をデジタルサイネージ会社に業務委託する場合の手順について紹介します。
ただし、業務委託内容によっては異なる部分があるので注意してください。

ステップ①目的の明確化

まずは、なぜデジタルサイネージを導入するのか、その目的や予算、コンテンツや運用イメージなどを明確にしましょう。目的をあいまいにしたまま運用を始めてしまうと、コンテンツのイメージがターゲット層とマッチせず、思ったような効果が得られないおそれもあるため注意が必要です。
 
集客が目的なのかマーケティングに活かせるようデータ収集もおこないたいのか、その場合のターゲット層はどのあたりに設定するのか、コンテンツの切り替え頻度やスケジュールなど、できるだけ具体的にあげていきましょう。

ステップ②：資料請求や取り扱い企業との相談

デジタルサイネージの導入目的や予算が明確になったら、デジタルサイネージを取り扱っている会社を探しましょう。
まずはインターネット検索などでデジタルサイネージ会社をピックアップして導入実績を確認し、自分の目的や用途にあったデジタルサイネージの取り扱いの有無をチェックしましょう。
 
デジタルサイネージ会社によっては、取り扱っているデジタルサイネージの種類が限定されていたり、得手不得手があったり、かならずしもすべての会社が依頼対象になるわけではありません。
 
また会社によっては、コンテンツの制作だけ、運用・管理だけを担当しているケースもあります。それぞれを別々の会社に委託するよりは、できるだけコンテンツ制作を含め、設置から運用・管理までをワンストップで対応してくれる業者を選択すると、今後のやり取りがスムーズにおこなえます。
 
自分の目的や用途にあったデジタルサイネージ会社を数社ピックアップできたら、各社に直接問い合わせ、デジタルサイネージ会社の担当者と打ち合わせをおこないます。
打ち合わせ時には次の点を確認しましょう。

• 取り扱っているデジタルサイネージの種類
• これまでの導入実績（委託したいコンテンツと同業種の案件の有無）
• おおまかな導入費用の額
• 別料金となるサービスの有無、内容

 
このとき、デジタルサイネージを導入する目的やイメージをしっかりと伝えることが非常に重要です。ここがうまく伝わらないと、イメージとは異なる提案をされる場合もあるため注意しましょう。
 
また、打つ合わせは1社だけでなく、できるだけ多くのデジタルサイネージ会社と打ち合わせをおこない、これまでの実績や予算、担当者の人柄などを比較しましょう。

ステップ③：見積もり取得と発注

打ち合わせをおこなったデジタルサイネージ会社を3社程度まで絞り込み、実際に設置場所を確認してもらって見積りを依頼しましょう。
現地を確認することで、デジタルサイネージのタイプや設置方法、工事費用など、具体的な導入費用がほぼ決まります。
 
各社から見積もり書が送られてきたら、それぞれの内容を比較してみましょう。
その際、導入額が高すぎたり、低すぎたりする場合は注意が必要です。
また、見積り書の内容が「○○一式」などにように具体的な記載がない場合は、一式に含まれている機材などをしっかりと確認しましょう。
 
見積もり書の内容があいまいな場合、あとから別料金を請求されるケースもあるため注意が必要です。
 
見積もり書を比較したうえで、一番適当と思われる会社が決まったら、発注し、契約を結びます。

デジタルサイネージ導入時に使える補助金

デジタルサイネージの導入費用をできるだけ抑えたい場合は、補助金を利用することをおすめします。
2025年4月時点で、デジタルサイネージ導入に利用できる補助金は、次の3種類があります。

• 新事業進出補助金
• 小規模事業者持続化補助金
• IT導入補助金

 
なお、補助金を受けるための条件や補助金額はそれぞれ異なります。ここでは各補助金制度の内容を紹介します。

新事業進出補助金

「新事業進出補助金」は、中小企業の新規市場開拓を目的とした補助金です。
補助率は1/2で、補助額は最大9,000万円（従業員数によって異なる）と金額が大きいです。補助金を受けるためには要件すべてを満たす必要がありますが、補助を受けることができれば大幅な負担軽減となるでしょう。
 
参考：経済産業省『中小企業新事業進出補助金』

小規模事業者持続化補助金

「小規模事業者持続化補助金」は、小規模事業者を対象とし、販売促進活動支援を目的としています。
小規模事業者持続化補助金は、通常枠・賃金引き上枠・創業枠・後援者支援枠の4種類が」あり、補助率は2/3（賃金引き上げ枠の赤字業者は3/4）、補助上限額は通常枠が50万円で、それ以外は200万円です。
 
参考：商工会議所地区『小規模事業者持続化補助金＜一般型 通常枠＞』

IT導入補助金

「IT導入補助金」は、中小企業を対象とし、デジタルサイネージなどのITツールの導入・デジタル化の促進を目的としています。
補助率は、導入費用の1/2～3/4、補助上限額450万円です。
 
参考：経済産業省『IT導入補助金2025複数社連携IT導入枠の概要』

まとめ

デジタルサイネージのメリットやおすすめの種類、導入手順について解説しました。
デジタルサイネージは、コンテンツを自分で作成し、運用や管理も自身でおこなうことも比較的容易です。
 
しかし、複数台のデジタルサイネージを運用する場合や、複雑なコンテンツを希望するのであれば、デジタルサイネージ会社に業務委託することも可能です。
 
その場合は、デジタルサイネージを導入する目的や求めるコンテンツのイメージを明確したうえで、デジタルサイネージ会社にしっかりと伝えることが重要になります。
 
急激に導入が増えているデジタルサイネージを上手に活用し、集客やマーケティンに活かしましょう。

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