「POSレジの導入・設置にかかる初期費用はいくらぐらい？」

「ランニングコストは必要？」

POSレジの導入を検討する際に一番気になるのが費用面です。

結論から言うと、POSレジには複数の種類があり、それぞれ必要な費用が異なります。

そこで今回は、POSレジの導入・設置費用について、POSレジの種類別に初期費用と月額費用を紹介します。

また、できるだけ費用を安く抑える方法についても解説しています。

これからPOSレジの導入・設置、入れ替えを検討している方は、ぜひ参考にしてください。

「POSレジ」とは、従来のレジ機能に加えて売上データを基に販売傾向を分析したり、顧客データを分析しマーケティングに活かしたり、商品・在庫の管理などをまとめてできるレジシステムを指します。

従来のレジは、購入される商品の合計額を計算し、会計する機能しか持たず、商品の販売傾向や在庫管理などを分析するには、専用のソフトウェアなどを用いてパソコンなどで行うのが一般的でした。

しかし、POSレジであれば、商品の会計と同時にさまざまな分析を行えます。

POSレジに搭載されている主な機能には、下記のようなものがあります。

• レジ機能：商品の会計処理を行います。現金のほか、最近ではクレジットや電子マネー、QRコード決済などに対応可能な機種も増えています。

• 売上分析機能：販売された商品の売上データから売上傾向を分析します。機種によっては、各種カテゴリ（時間帯別・商品別・スタッフ別・顧客属性別など）にわけて売上傾向を分析することも可能です。

• 顧客管理機能：顧客の属性（性別・年齢・購入金額・来店頻度など）をもとに顧客ニーズを分析します。

• 商品・在庫管理機能：取り扱い商品を登録してデータベース化することで、販売数や在庫数をリアルタイムで管理することが可能です。また、価格設定なども簡単に行うことができます。

上記の他にも、複数店舗の管理をしたり、従業員の勤怠管理ができたり、ポイントカードやクーポン機能が利用できる機種もあります。

このようにPOSレジを導入することで、これまで必要だった人手や時間、費用をかけることなく、店舗の業務効率化と売上向上を効率化することが可能になるのです。

POSレジの導入・設置に必要な費用はどのくらいなのでしょうか。

ここでは、POSレジ本体を店舗に導入・設置する際に発生する費用について、初期費用（イニシャルコスト）と月額費用（ランニングコスト）について、それぞれの目安額を紹介します。

POSレジ本体の初期費用は、POSレジの種類によって大きな幅があります。

初期費用に差が出る理由として、POSレジの種類によって必要になる機器やサポート内容が異なる点があげられます。

主なPOSレジ本体の初期費用の目安は以下のようになります。

• タブレット型POSレジ：0円～20万円程度

• ターミナル型POSレジ：50万円～100万円程度

• パソコン型POSレジ：0円～50万円程度

それぞれのPOSレジ導入に必要な初期費用について、詳しくは後述する『【種類別】POSレジの初期費用・月額費用の相場を比較』にて解説します。

また、POSレジの周辺機器の費用目安については、『POSレジ本体以外に必要な周辺機器の費用一覧』をご覧ください。

POSレジを運用するためには月額費用（ランニングコスト）が必要です。

一般的なPOSレジの月額費用には下記のような費用が含まれますが、どの項目が含まれているかはPOSレジの種類によって異なります。

• システム利用料

• 保守・サポート費

• キャッシュレス決済手数料

• 消耗品（ロール紙・ハンドスキャナーの電池代など）

• インターネット回線使用料金

また、月額費用額についても、POSレジの種類によって金額が異なります。

主なPOSレジの月額費用の目安は以下のようになります。

• タブレット型POSレジ：～1.2万円程度

• ターミナル型POSレジ：～2万円程度

• パソコン型POSレジ：～3万円程度

それぞれのPOSレジ導入に必要な月額費用について詳しくは、次項の『【種類別】POSレジの初期費用・月額費用の相場を比較』にて解説します。

ここでは主なPOSレジを導入する際に必要な初期費用と月額費用について、POSレジの種類別に紹介します。

タブレット型POSレジは、各種タブレット端末にPOSレジアプリをインストールし、インターネット上のクラウドと連携する仕組みです。

タブレット型POSレジの導入に必要な初期費用は～20万円程度ですが、所有しているタブレットがPOSレジアプリに対応している場合は、タブレットを新たに購入せずに済むため初期費用を大幅に抑えることもできるでしょう。

ただし、タブレット型POSレジはシステム利用料として月額費用が必要です。

目安は月額～1.2万円程度ですが、中にはシステム利用料が無料の場合もあります。

また、保守費用が発生する場合もあります。

そのほか、レシートプリンターを購入する場合は別途費用が必要です。

ほかのタイプのPOSレジと比べると比較的安価で導入・運用ができ、設置のための場所も必要としないため、個人店舗や小規模店舗におすすめです。

なお、タブレット型POSレジを利用するためには、インターネット回線契約が別途必要になります。

しかし、建物によっては光回線が導入できないケースもあります。

その場合は従来のISDN回線を利用しますが、ISDN回線は通信速度に不満という方も少なくないようです。

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ターミナル型POSレジは、「据え置き型POSレジ」とも呼ばれます。

チェーン展開されている大規模スーパーマーケットや店舗などで見かけるレジの多くが、このターミナル型POSレジになります。

ターミナルタイプのPOSレジは使用できる機能が多く、業種に合わせて機能をカスタマイズできるなど、非常に高性能なのが特徴です。

そのため、ターミナル型POSレジの導入・設置に必要な初期費用は数十万円～100万円と高額です。

なお、ターミナルタイプのPOSレジには、レジ本体に周辺機器（キャッシュドロアやレシートプリンターなど）があらかじめセットされているケースがほとんどなので、周辺機器を別途購入せずに済みます。

また、ターミナル型POSレジは月々のシステム利用料が無料の場合も多いです。

ただし、保守費用として月額3,000円～1.7万円程度の費用が必要となります。

ターミナルタイプのPOSレジは、導入・設置費用が高額であることに加え、設置するためのスペースも必須です。

そのため、ターミナルタイプのPOSレジの導入を検討する際は、機能や予算だけでなく、店舗の広さも考慮する必要があります。

パソコン型POSレジの特徴は、一般的なパソコンをPOSレジ本体として使用できる点です。

パソコン型POSレジの導入に必要な初期費用は～50万円程度です。

タブレット型POSレジ同様、手持ちのパソコンがPOSレジアプリに対応していれば、新たにパソコンを購入せずに済むため、初期費用を大幅に抑えることにつながります。

また、パソコン型POSレジにもシステム利用料として、3万円程度の月額使用料が必要ですが、中にはシステム利用料が無料の場合もあります。

加えて、インターネット通信料や保守費用が発生する場合もあります。そのほか、レシートプリンターを購入する場合は別途費用が必要です。

POSレジの種類によっては、導入・設置の際にPOSレジ本体だけでなく周辺機器も必要になります。

特にタブレットやパソコン型のPOSレジには周辺機器が含まれないケースがほとんどであるため、必要な機器は別途購入しなくてはなりません。

ここではPOSレジの主な周辺機器の種類別に役割と費用の目安について解説します。

会計時にレシートを発行する機器です。

レシートプリンターには「感熱式」と「インクジェット式」の2種類がありますが、多くは感熱式が用いられています。

レシートプリンター本体の価格は、用紙サイズや印刷速度、オートカッターの有無などによって異なりますが、2万円〜8万円程度が目安です。

また、レシートロールの購入が別途必要であり、20ロールで2,000〜3,000円程度が目安となります。

会計時に現金を収納・保管する引き出し型の機器です。

レシートプリンターやPOSレジと連動でき、レシート印字と同時に自動で開くタイプや手動タイプなど、さまざまな種類があり、価格の目安は10,000〜50,000円程度です。

商品についているバーコードを読み取るための機器です。

バーコードリーダーには、ハンディタイプと据え置きタイプがあり、導入する業種やPOSレジの種類によって選択が可能です。

また、読み取りが可能なバーコードの種類によって価格が異なります。

1次元バーコードのみ対応の有線タイプであれば数千円から、Bluetooth対応のワイヤレスモデルであれば 1.5万円〜4万円程度、QRコードやクーポンに対応している高性能タイプは2万円～5万円程度が目安となります。

クレジットカード・電子マネー・QRコード決済など、キャッシュレス決済に必要な機器です。

キャッシュレス決済端末には「据え置き型」や「モバイル型」など、さまざまな種類があり、本体価格の目安は〜4万円程度です。

なお、無償で決済端末を提供していたり、本体価格が無料のキャンペーンをおこなったりしている会社もあるため、上手に活用すれば導入費用を抑えることができるでしょう。

なお、キャッシュレス決済時には決済端末の本体価格とは別に、「決済手数料」が発生することを覚えておきましょう。

顧客に対して、会計時に商品名・価格・合計金額・釣銭額などを表示するモニターです。

価格は2万円～3万円程度が目安となります。

カスタマーディスプレイは設置しなくても問題はありませんが、金額を表示することで顧客の安心感や信頼感を高めることにつながります。

POSレジの導入・設置は、店舗や企業の業務効率を高める効果がありますが、高額の費用が必要です。

できるだけ費用を抑えてPOSレジを導入設置するためには、以下の点に留意したうえでPOSレジを選ぶとよいでしょう。

• 店舗の規模や業種に合ったPOSレジを選ぶ

• 必要最低限の機能から導入を始める

• 無料プランやお得なキャンペーンを利用する

• 周辺機器はレンタルや中古品で揃える

• 国や自治体が実施する補助金・助成金を申請する

ここでは上記の方法について詳しく解説します。

前述したように、POSレジにはタブレットやパソコンを利用するタイプと専用のPOS本体が必要なターミナル型など複数の種類があります。

たとえば、個人経営の小規模店舗であれば、導入費用が安く、設置スペースを取らないタブレット型やパソコン型のPOSレジが向いています。

またPOSレジに搭載されている機能が業種に合っているかどうかも重要です。

POSシステムは、さまざまな業種に対応している「汎用タイプ」と、特定の業種に特化した機能が搭載された「業界特化タイプ」に分かれます。

「安いから」という理由だけで汎用タイプのPOSレジを選んでしまうと業種に必要な機能が搭載されておらず、オプションとして別途料金が発生し、結果的に費用が高額になるケースもあります。

そうならないためにも、POSレジを選ぶ際は、その業種に必要な機能が搭載されているかどうかしっかり確認することが大事です。

このように店舗規模と業種に合った種類のPOSレジを選ぶことで、導入・設置費用を抑えることにつながるのです。

一般的なPOSレジの機能には、月額費用に含まれる「基本プラン」と有料で追加できる「オプション」があり、オプションを追加すればするほど月額費用は高額になります。

そのため、業務に必要な機能だけを選択することで、POSレジの導入・設置費用を抑えることにつながります。

そのためにも、まずは現在の店舗に必要な機能を洗い出したうえで、候補となるPOSレジをピックアップして比較・検討するとよいでしょう。

POSレジの導入・設置費用を安く抑えるためには、初期費用や月額費用が無料になるプランを提供している会社を選ぶとよいでしょう。

POSレジの販売会社の中には、初期費用・月額費用が無料のプランで提供しているケースも多いです。

ただし、POSレジの無料プランの多くは使用可能な機能が限定されているため、必要な機能が利用できない場合も少なくありません。

そのため、無料プランに含まれていない機能や業種に特化した機能を利用したい場合は、有料プランや追加オプションが必要になるケースもあるため注意が必要です。

前述した『店舗の規模や業種に合ったPOSレジを選ぶ』と『必要最低限の機能から導入を始める』を参考にして、店舗規模や業種にあったプランを選びましょう。

POSレジの導入・設置費用を安く抑えるためには、中古の本体や周辺機器を購入したり、レンタルやリースを利用したりするのもおすすめです。

POSレジ本体や周辺機器のすべてを新品で購入する場合、高額な初期費用が必要です。

しかし、中古品であればPOSレジの導入・設置に必要な費用を大幅に削減できます。

ただし、中古品はメーカー保証が付かない場合がほとんどです。

そのため、中古品を購入する際は、信頼できる業者を選んだうえで、機器の動作に問題がないか・保証期間の有無などをかならず確認することが重要です。

また、POSレジを初期費用無料で導入・設置したい場合は、レンタル・リースサービスを利用するのもおすすめです。

ただし、POSレジをレンタル・リースする際は、次の点に注意が必要です。

• サービスの利用には月額使用料が発生する：利用期間によっては、購入した場合よりも費用が高くなる可能性がある

• 機種を選べない：レンタル・リースの対象となる機種が限られることが多く、希望の機種を選べない場合がある

• 中途解約は原則不可：契約期間中の解約は原則不可となり、中途解約する場合は違約金が発生する場合もある

POSレジのレンタル・リースを検討する場合は、購入時と比較し、どちらが得かどうか判断するとよいでしょう。

POSレジを導入・設置を行う場合、国や自治体の補助金・助成金制度を利用できる場合があります。

補助金・助成金制度を受けることができれば、本体や周辺機器の導入費用の一部を補助してもらえるため費用負担を軽減することが可能です。

ただし、補助金・助成金制度を利用するためには、一定の要件を満たしたうえで、期間内に申請する必要があります。

また、年度が変わると要件等が変更される場合もあるため、申請する際はかならず最新情報を確認しましょう。

POSレジの導入・設置に利用できる国や自治体の補助金・助成金制度については、次項の『POSレジ導入に活用できる補助金・助成金制度を紹介』で詳しく紹介します。

ここでは、POSレジを導入・設置する際に活用できる、最新の補助金・助成金制度を紹介します。

なお、いずれの制度も、補助金・助成金を受け取るためには、それぞれが指定する要件を満たす必要があるため注意しましょう。

デジタル化・AI導入補助金（旧IT導入補助金）は、中小企業や小規模事業者を対象とした、ITツール・関連設備の導入費用を補助する制度です。

ITツール・関連設備の導入によって企業の売上・業務効率・生産性の向上などを目的としており、業種を問わず申請可能です。

デジタル化・AI導入補助金の補助率・補助額・補助対象などは下記のようになります。

引用：『デジタル化・AI導入補助金2026　インボイス枠（インボイス対応類型）』

デジタル化・AI導入補助金では、POSレジも対象となっています。

補助の対象は、POSレジ本体や周辺機器などのハード類（タブレット・パソコン・自動釣銭機など）、ソフトウェア・アプリ、クラウド利用料となり、最大2年分の補助を受けられます。

なお、デジタル化・AI導入補助金は、POSレジの新規導入だけでなく、買い替えも対象となるため、該当する場合はぜひ申請しましょう。

詳しくは『デジタル化・AI導入補助金2026』をご確認ください。

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者の経営や生産性の向上を目的とした支援制度です。

POSレジが対象となる小規模事業者持続化補助金にはいくつか枠があり、枠の種類によって内容や補助の上限金額・補助率が異なります。

• 一般形（通常枠）：補助上限50万円・補助率2/3

• 特例枠（賃上げ・インボイス等）：補助上限が200万円（インボイス特例の要件を満たしていればプラス50万円）・補助率2/3（赤字企業の場合は3/4）

なお、小規模事業者持続化補助金の申請は、電子申請システム「Jグランツ」にて行う必要があります。

詳しくは、『小規模事業者持続化補助金』をご確認ください。

国が主導する補助金・助成金制度のほか、各自治体が独自でPOSレジ導入・設置費用を負担する制度もあります。

下記は、POSレジを対象とした補助を行っている自治体の一例です。（2026年2月1日時点）

福井県鯖江市：『鯖江市生産性向上設備等導入支援補助金』

栃木県：『とちぎ賃上げ環境整備促進補助金』

大阪府東大阪市：『共同施設(情報機器)設置事業補助金』

上記以外でも、POSレジの導入・設置費用を対象とした補助・助成を行っている自治体は多数あります。

まずは、お住いの地域の自治体窓口で確認してみることをおすすめします。

POSレジをできるだけ安く導入・設置することも大事ですが、価格だけで選んでしまうと、使い勝手が悪かったり、思わぬトラブルや突発的な費用が発生したりする可能性があるため注意が必要です。

では、POSレジを選ぶ際はどのような点に注意すればよいのでしょうか。

ここでは、POSレジの導入・設置をする際に注意すべきポイントについて解説します。

POSレジを選ぶ際は、操作が簡単なタイプを選びましょう。

どんなに高機能であっても操作が複雑で難しくてはスタッフが操作に慣れるまでに時間がかかったり、運用開始後にエラーが発生しやすかったり、効率良く作業できないおそれがあります。

POSレジを選ぶ際は、使い勝手のよさを念頭においたうえで、誰もが直感的に操作がしやすいタイプのものを選ぶことが重要なポイントになります。

POSレジの導入・設置を検討する際は、トラブル発生時のサポート体制の内容をかならず確認しておきましょう。

POSレジサービスによっては、無料サポートの範囲が決まっているケースもあります。

また、予期せぬトラブルが発生した場合、どれだけ迅速に対応してもらえるかについても大事なポイントです。

サポート体制が充実していれば、安心してPOSレジを使用できるでしょう。

前述したように、POSレジにはさまざまな種類があり、店舗の規模や業種に合ったタイプを選ぶことが肝心ですが、将来的な事業拡大を視野に入れておくことも大事です。

また、POSシステムについても、現状にだけ対応したシステムを選んでしまうと店舗数の増加に対応できず、最悪の場合はPOSレジ全体の入れ替えが必要になるケースも考えられます。

POSレジを選ぶ際は事業規模が大きくなった場合に備えて、機能の追加やカスタマイズが容易にできるタイプを選ぶとよいでしょう。

ここでは、一般的なPOSレジの導入スケジュールについておおまかな流れを紹介します。

POSレジを導入・設置し運用を開始するまでの期間は、会計機能のみであれば数日～1週間程度、キャッシュレス決済審査を含めると約1ヶ月～2ヶ月程度が目安と言われています。

ただし、上記の期間はあくまで目安です。

POSレジを導入する際は、余裕を見て、運用開始日の3ヶ月前あたりから準備を始めることをおすすめします。

まずは、POSレジの取扱会社に問い合わせをおこない、見積もりを依頼しましょう。

POSシステムは、さまざまな業種に対応する「汎用タイプ」と特定の業種に特化した「業界特化タイプ」にわかれます。

運用するにあたって、どちらのPOSシステムが適しているのかを把握するためにも、POSレジの取扱会社への相談が必須となります。

どちらのPOSシステムにするのか決まったら、次はPOSレジの比較を行います。

その際は、必要な機能が搭載されているか、必要に応じてカスタマイズや機能の追加は可能か、導入費用・月額費用は予算と合うか、保証やサポート体制の内容などを検討し、総合的に判断しましょう。

またレシートプリンターやキャッシュドロアなどの周辺機器も併せて検討しましょう。

POSレジ本体・周辺機器・システムが決まったら、導入スケジュールを確認し、問題がなければ契約を結びます。

店舗内にPOSレジを設置したら、まずは初期設定をおこないましょう。

初期設定は、商品名・金額・店舗情報（店名、住所、電話番号）など、レジ業務に必要な情報を入力します。

また、必要に応じてインターネット回線の接続もおこないます。

クラウドと連携するタイプのPOSレジを選んだ場合は、かならずインターネット回線の接続状況を確認しましょう。

なお、店舗が入っている建物が古い場合は光回線を導入できず、従来のISDN回線を利用するケースも多く見られます。

しかし、光回線と比較するとISDN回線は通信速度が遅いと言われています。

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光回線を導入できない築古の建物でも大掛かりな工事を行うことなく導入できるため、時間や手間はかかりません。

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POSレジの設置・初期設定が完了したら従業員のトレーニングを行います。

POSレジを実際に操作することで、操作上の問題点や機能の使い勝手を洗い出し、本稼働に向けて改善を目指します。

また、登録データや集計結果などから、POSシステムが正常に機能しているかについても確認しましょう。

本稼働前のこのタイミングで、しっかりと問題点を見直し改善することで本稼働後のエラーやトラブルを最小限に抑えることにつながります。

本稼働後に操作ミスや設定ミスが発生した場合は、その都度改善をおこない、安定したPOSレジの運用を目指しましょう。

POSレジには複数の種類があり、それぞれ導入・設置に必要な費用が異なります。

また、POSレジを新品で揃えるか、中古やリースを利用するかによって、初期費用や月額費用は大きく変わります。

ただし、ＰＯＳレジを選ぶ際は導入費用の安さだけでなく、店舗規模や業種に合っているか、操作は簡単か、サポート体制は充実しているかなどを総合的に検討したうえで、最適なPOSレジ本体やシステムを選ぶことが大事です。

なお、POSレジを利用するためには、インターネット回線契約が別途必要になるケースがあります。

その際、店舗が入っている建物が古い場合は光回線を導入できず、従来のISDN回線を利用するケースも多く見られます。

しかし、光回線と比較するとISDN回線は通信速度が遅いと言われています。

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光回線を導入できない築古の建物でも大掛かりな工事を行うことなく導入できる、アイネットのメタルfastを是非一度ご検討ください。

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